ワクチン

HWN091 死亡例も…子宮頚がんワクチン“危険すぎる副反応”の実態


photo credit: Chris JL via photopin cc
子宮頸がんワクチン。私は子供たちにはうたせません。もちろん子宮頸がんは怖い病気あることは承知しています。欧米のワクチンをそのまま日本人に使用するというのは本当に安全なのか。

本来の子宮頸がんを防ぐのは賛成です。がんによる不幸をなくすために子宮頸がんワクチンを射つといいながら、日本人の子宮頸がんを防ぐように効率的なワクチンを作る努力はされていない!単なる美辞麗句だと私の知人の栄養学や生理学に詳しい人もおしゃっていました。私もまったくその通りだと思います。

昨日の記事にも書きましたが本当にこのまま子宮頸がんワクチンを若き女性たちに受けさせていいのかどうかと思うニュースが出ておりましたのでメモしておきます。

▼死亡例も…子宮頚がんワクチン“危険すぎる副反応”の実態

3月7日、東京都杉並区内の女子中学生(14)が子宮頸がんワクチン『サーバリックス』を接種後、歩行障害などの重い副反応が生じ1年3ヵ月に渡って通学できない状況だったことが判明した。接種が3回必要となるこの『サーバリックス』。11年10月に杉並区内の医療機関で2回目の接種を受けた直後、接種した左腕がしびれ、腫れて痛む症状が出た。症状は脚や背中にも広がり、入院。今も割り算ができないなどの症状が残っているという。

20~30代で急増する子宮頸がんだが、ウイルスに感染している可能性が低い10歳代前半にワクチン接種することで、より効果的に発症を予防できると言われているが・・・。

「『サーバリックス』は筋肉注射のため、その痛みで失神したり、腫れたりする例が多いのですが、一時的な発熱、嘔吐やめまいに限らず、意識レベルの低下、筋力低下、紅斑など、日常生活を大きく妨げる症状も出ています」(『さとう内科循環器科医院』佐藤荘太郎院長)

実は政府は今月、子宮頸がんワクチンを原則無料の「定期接種」として受けられる予防接種法改正案を閣議決定している。多くの自治体では今、3月末までの時限的措置として無料接種を実施しているが、法案が成立すれば、4月から恒久的に行われるのだ。

 現在、日本で承認されている子宮頸がんワクチンは、『ガーダシル』と『サーバリックス』のふたつ。アメリカのワクチン有害事象報告制度『VAERS』によると、『ガーダシル』『サーバリックス』の両ワクチンによる副反応被害者数は全世界で2万8千661人。死亡者数は130人にのぼっている。

「しかし、これは報告された件数だけ。実際にはこの10倍以上の被害者がいると予想されています。脳機能障害による意識低下で通知表のオールAだった少女の成績がガタ落ちしたり、月経のような出血、直腸からの出血も。なかには発熱、全身倦怠感などの症状が出だり、日本で難病に指定されているSLE(全身性エリテマトーデス)にかかり、寝たきりになった症例もあります」(佐藤院長)

 厚生労働省はこの『サーバリックス』の国内での副反応の重篤症状を公開している。60ページ以上に及ぶ報告書には、09年12月に国内での販売が開始されてから’12年の8月末まで、のべ1千628件の副反応報告が綴られている。前出・佐藤院長によれば、副反応は多くの場合「1回目の注射の2、3日後に異変が起こる」ため、気になる症状が出た際は専門医の診断を仰ぐべきだという。女性自身

知人から以下のようなアドバイスをいただきました。

①射っても日本人のウイルスの60%ほどしか網羅していない
②副作用で神経、循環、免疫系など長期的な悪影響が懸念され、その危険性が分かっていない 
③蛾の細胞から作り出しているので、人の精神(脳神経)レベルでの異常が引き起こされる危険がある
④ワクチンを射つことでガンの抑制作用でなく促進作用のリスクがのこる

よって、私の子供たちは子宮頸がんのワクチンは接種しないです。
あなたはどう考えますか?

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HWN090 <4種混合ワクチン>初の死亡例 生後6カ月未満の男児


photo credit: Alex E. Proimos via photopin cc
ワクチン。私も含めて小さい頃からジフテリア・百日咳・破傷風(3種混合ワクチン,DPT)、麻疹(はしか)、風疹(三日はしか)、日本脳炎、ポリオ(急性灰白髄炎)、結核(BCG)などをやってきたはずです。私はおそらく全部受けました。

幸い、何も副作用的なことはなかったですが、鍼灸師の様な人様の健康を扱う仕事をするようになってからはいろいろな情報が入ってきますから、ワクチン、ちょい待てよ的な考えも自分の中ではかなり出てきています。

▼4種混合ワクチン>初の死亡例 生後6カ月未満の男児

厚生労働省は11日、4種混合ワクチンの接種者で初の死亡例が、医療機関から寄せられたことを明らかにした。生後6カ月未満の男児で、厚労省は同日の検討会に報告するとともに因果関係を調べている。

 4種混合ワクチンは、従来のジフテリア、百日ぜき、破傷風を防ぐ「3種混合ワクチン」に、小児まひを防ぐ「不活化ポリオワクチン」を混ぜている。昨年11月から定期接種の対象となり、生後3カ月から90カ月までに計4回接種する。

 厚労省によると、報告があったのは今月6日。男児は4種混合に加え、ロタ、小児用肺炎球菌、ヒブの計4種類のワクチンを同時接種していた。詳しい接種日や場所などは調査中としている。

 このほか、検討会には、昨年10月から今月7日までに、ヒブワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンで6例の死亡が報告され、うち4例が同時接種だった。両ワクチンの同時接種では、11年春に乳幼児が死亡したとの報告が相次ぎ接種が一時中止になった。しかし、その後の検討会でワクチンの安全性に特段の問題はないとされ、この日の検討会でも「現段階で重大な懸念は認められない」とした。【斎藤広子】<4種混合ワクチン>初の死亡例 生後6カ月未満の男

なぜこのような事故が起きてしまうのかは原因究明が必要です。しかし、ワクチンや予防接種は絶対に安全ということはないと思ったほうがいいでしょうね。自分の子供たちに受けさせる場合も本当にいろいろな情報を入れてからワクチン・予防接種は受けたほうがいいと思います。

ワクチンを受けることでのメリット・デメリットをしっかりと考える必要がありそうです。
子宮頸がんワクチンなどは典型的な例で私は子供には打たせたくないですね。子宮頸がんにを未然に防ぐ方法はたくさんあります。子宮頸がんになるリスクよりも子宮頸がんワクチンによるリスクの方が高いと考えるからです。

子宮頸がんワクチンはウィルスを蛾の幼虫の細胞を使って製造しているので、有害反応は出やすいと考える方が普通かと思います。

ワクチンを打つ、打たないはしっかりとその当たりはてんびんにかけて判断してもらいたいものです。

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HWN073 日本脳炎ワクチン 接種継続へ

先日日本脳炎についてメモをしました。いろいろな方から情報を教えていただいた結果からすると、無警戒で厚労省がOKだしているからと言ってワクチンを打つのは全く危険がないわけではないということです。

▼日本脳炎ワクチンはやめよう

日本脳炎ワクチンは、効果の証明も、重大な副作用のないことの証明もないワクチンです。現在は、日本脳炎にかかる子どもは10年間に数人で、重大な副作用の出る確率より低いのです。

 確かに、日本脳炎ウイルスは、毎年の豚の調査で広範囲に夏に存在していることが証明されていますが、日本脳炎にかかる人は毎年10人未満で、それも高齢者がほとんどで、子どもにでることはまれです。2003年から2009年までに20歳未満の人がかかったのは、3人で予防接種を中断した2005年以降は一人です。

 豚には、日本脳炎は発病しませんが、牝豚がかかると流産するので、ワクチンを接種していますが、それは人間に使う不活化ワクチンではなく、生ワクチンです。不活化ワクチンは豚には効果がないから、生ワクチンを使っているのです。中国でも生ワクチンを人間に使用していますが、日本の厚労省は安全性の確認ができないと使用していません。しかし、不活化ワクチンでADEM(急性散在性脳脊髄炎)が発病する危険があり、2005年に中断し、新しい製法で作り直しましたが、その副作用の危険がないという保証はありません。厚労省もホームページに「今後、使用実績が積み重ねられていく中で、なっていくところであり」と書かれ、今接種をしたら使用実験の材料になるのです。

 日本脳炎ウイルスは、日本人と150年の間付き合い、適応関係ができ、もう重症の病気ではなくなっています。余程抵抗力の低下した時にしか発病しなくなった病気です。一種の日和見感染症と言っていいでしょう。

 だから、副作用の危険性が否定されていないワクチンを、健康な子どもに注射するのはやめましょう。日本脳炎ワクチンはやめよう

医師の先生のブログ記事を拝見しても警告を発しています。やはり注意して推移を見守っていかないとなりませんね。なんかこうした記事を読むとこの先生の言っていることが正しい気がします。政府の言うことは何か裏がありそうな気がしてきます。本当に安全なのか。薬品業界との癒着があるのではないかと考えてしまうのは私だけでしょうか。

もう一つメモしておきます。

日本脳炎の予防接種を受けた子ども2人がその後、死亡したことについて、厚生労働省の専門家会議は、いずれも明確な因果関係は認められないという見解をまとめ、今のワクチンを使った予防接種は継続されることになりました。

日本脳炎の予防接種を巡っては、ことし7月にワクチンの接種を受けた子どもが1週間後に急性脳症で死亡したことや、10月には岐阜県で10歳の男の子が接種直後に意識を失い、その後、死亡したことが厚生労働省に報告されています。
このため、厚生労働省の専門家会議が、検査データや血液などを詳しく調べたところ、急性脳症で死亡した子どもには、別の感染症の症状があり、接種の3日後に肺炎を起こしていたことが分かりました。

専門家会議は、感染症が急性脳症を引き起こした可能性が高く、ワクチンの接種との明確な因果関係は認められないという見解をまとめました。
また、岐阜県の子どもには、持病の治療薬として一緒に飲むと死亡する危険性があるとされる薬が処方されていて、血液からも薬の成分が高い濃度で検出されたということです。
専門家会議は、薬の副作用による突然死の可能性も考えられ、ワクチンとの直接的な因果関係は認められないという見解をまとめました。

こうした検証結果を受けて、厚生労働省は、今のワクチンを使った日本脳炎の予防接種を継続することを決めました。日本脳炎ワクチン 接種継続へ

とにもかくにも、今後の検証推移をしっかりと見守っていかないといけないニュースです。

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HWN071 「日本脳炎」発症者少ないが…治療法なし、予防接種は必要

日本脳炎などのワクチンがありますが、本当に安全であれば問題にはしませんが、いろいろとワクチンまつわる副作用などの話を聞くと無造作に受けさせていいものかどうか考えるのが親だと思う。

 日本脳炎の予防接種による乳幼児の死亡事例が7、10月、報告された。日本脳炎ワクチンは平成17~21年度、積極的勧奨を控えていただけに、「やっぱり危ないのでは」と思った人もいるかもしれない。北海道や東北など10年以上も発症者がいない地域では「受ける必要がないのでは」とも。対象年齢の子供の保護者にとって悩ましい問題となっている。(平沢裕子)

治療法ない

 日本脳炎は、ウイルスに感染したブタの血液を吸った蚊を介して感染する。感染しても多くの人は症状が出ないが、感染者の100~1千人に1人の割合で、高熱や頭痛、嘔吐(おうと)などの症状が出て、意識障害やけいれんなど脳の障害も生じる。発症した場合、20~40%が死亡し、助かっても重い障害が残る可能性が高い。日本脳炎ワクチンが定期接種となっているのは、治療法がないこと、死亡や後遺症がでるリスクが高いためだ。

 ただ、都市での生活者が増えた今、ウイルスを媒介する蚊に刺される機会が減るなどしたこともあり、かつて年間1千人超の患者数が、今は10人未満。積極的勧奨を差し控えた4年間で接種者は減少したが、患者数はあまり変わらなかった。

 昭和50年2月、DPT(百日ぜき、ジフテリア、破傷風)ワクチンが一時中止となった際はその後、百日ぜきの患者が激増し死者が増えた。これと比較すれば、日本脳炎ワクチンは接種しなくてもいいようにみえる。

しかし、川崎市衛生研究所の岡部信彦所長は「百日ぜきは人から人へ容易に感染が広がる。日本脳炎は人から人への感染はなく、1、2人の発症があっても急速に患者数が増えることはない。発症者がそれほど変わらなかったのは、それまでの予防接種などで免疫がついている人が多かったこともあるだろう」と指摘。長い目で見た場合、これまでと同様に対象年齢の子供への接種を勧めている。

地域で患者数に差

 接種が必要な理由の一つに、関東以西を中心に日本脳炎ウイルスに感染しているブタが多数存在していることがある。12年から今年9月までの患者数の報告では、北海道・東北0人▽関東4人▽中国18人▽九州・沖縄30人-など。「日常生活で蚊にさされる機会が減っているとはいえ、海や山など自然の中で過ごすときに刺されないようにするのは難しい」と岡部所長。

 それでも発症者が少ない北海道・東北に住む人にとって、日本脳炎は予防接種のメリットを感じにくいかもしれない。7、10月に接種後の死亡が報告されたこと、予防接種によってごくまれにADEM(アデム、急性散在性脳脊髄炎)と呼ばれる重篤な副反応が起こることを考えればなおさらだ。

 岡部所長は「2件の死亡例のうち1件はワクチンが原因となった可能性は極めて低いとみられる。アデムは、感染症や他のワクチン接種後にみられることもあり、ワクチンをやめても自然発生する。日本脳炎ワクチンが原因かよく分かっておらず、現状では予防接種をしないことによるリスクの方が高い。発症者がいない地域の人も、旅行や転勤などで関東以西や流行地であるアジア方面へ行くことなどを考えれば接種した方が安全だ」と話している。日本脳炎 発症者少ないが… 感染ブタ多数、予防接種は必要

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HWN054 子宮頸がん予防、接種率1ケタの自治体も-自治体アンケートで判明

子宮頸がん予防、接種率1ケタの自治体もあるとのことですが、安全性が完全に認められているのであればこの数字の差は対策を講じないとなりませんが、本当に安全なのでしょうか。

▼子宮頸がん予防、接種率1ケタの自治体も-自治体アンケートで判明

子宮頸がん予防のHPVワクチンの接種率が、100%の自治体がある一方で、2%台などにとどまっている自治体もあることが明らかになった。「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」が全自治体を対象にアンケートを実施。19日に開いた自治体担当者らを対象にしたワークショップで、結果を報告した。

 アンケートは今年6-8月に実施し、回収率は77.9%。接種率については、2010年度と11年度の間に初回接種をした中学1年-高校2年の女子生徒の割合を聞いた。平均接種率は67.2%で、市で最も高かったのは97.3%、最も低かったのは6.2%。町村では、最高が100%、最低が2.9%だった。
 現在の国庫補助の仕組みについては、予防ワクチン事業を実施するかどうかや、実施方法が市町村に委ねられており、実施の場合にはその半分を補てんしている。同会議の今野良・自治医科大さいたま医療センター教授は、自治体が働き掛けに熱心かどうかなどが接種率のばらつきにつながっているとの考えを示した。

 アンケートでは、接種者の自己負担額についても聞いた。それによると、自治体の86.0%が全額公費助成をしており、11.6%で自己負担がある。1回当たりの自己負担額は、約7割が2000円未満だったが、5000円以上6000円未満が11.5%、6000円以上が4.5%と高額な自治体もあった。

■子宮頸がん検診、「毎年」が半数以上
 同会議では、20歳以上が対象の子宮頸がん検診についてもアンケートを実施。厚生労働省の指針では「2年ごと」としている検診間隔について、実際は「毎年検診」と答えた自治体が51.4%と半数以上を占めた。10年度と11年度の間の受診率は、平均で25.6%。年齢別では、20代が最も低く19.7%で、30代が最も高い34.0%だった。このほか、40代は32.4%、50代は22.4%、60代は20.4%。
 現在、厚労省が13年度予算概算要求に盛り込み、実施を検討している細胞診とHPV検査の併用検診については、既に実施している自治体は3.6%だった。【大島迪子】子宮頸がん予防、接種率1ケタの自治体も-自治体アンケートで判明

おそらく子宮頸がん予防、接種率1ケタの自治体では副作用について危惧しているのだと思われます。私もいろいろなところから予防ワクチンについて疑問の声を聞いております。

日本で昨年10月承認され同12月から販売が開始された子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」の初の集団接種が去る5月13日栃木県大田原市で実施されました。同市では、小学校6年生の女子334名のうち希望する329名に、1人当たり45,000円の費用を全額市が負担して集団接種をしていくそうです。

昨年10月サーバリックスが急ぎ承認され、国民には十分な情報が与えられない状態で、地方自治体で集団接種を開始もしくは検討を始めているこのような現状を、私は大変危惧しています。何故ならば、子宮頸がんを予防するために、日本でサーバリックスが果たす役割が、高いとはとても思えないからです。

英国の14歳の少女が接種後死亡した事例などを受け、既に承認していた同じ効果のワクチン「ガーダシル」よりも遅れること約3年、米国でも昨年日本とほぼ同時期に承認された「サーバリックス」ですが、効能効果を読めば読むほど、日本で推奨され集団接種される意味が私にはさっぱりわかりません。

添付文書よるとサーバリックスの効能効果は、数種類ある高リスクの子宮頸がんを引き起こすHPV(ヒトパピローマウイルス)のうちの「16型及び18型感染に起因する子宮頸がん及びその前駆病変の予防」となっています。

更に接種上の注意として添付文書には、「①HPV-16型及び18型以外の癌原性HPV感染に起因する子宮頸癌及びその前駆病変の予防効果は確認されていない。②接種時に感染が成立しているHPVの排除及び既に生じているHPV関連の病変の進行予防効果は期待できない。③本剤の接種は定期的な子宮頸癌検診の代わりとなるものではない。本剤接種に加え、子宮頸癌検診の受診やHPVへの曝露、性感染症に対し注意することが重要である。④本剤の予防効果の持続期間は確立していない。」の4項目が明記されています。

すなわち、サーバリックスは、16型と18型のHPVに対してのみ予防効果が認められるにすぎず、しかも予防効果の持続期間は確立していない(というよりも何年も先のことはまだわからない)のです。最長6.4年の予防効果期間があったとの報告があるがこれには更なる調査が必要であること、また、前駆病変の予防については53%の有効率であることを、FDAも認めています。

ところが、日本で見当違いの誹りを免れない最大の理由は、数種類ある高リスクの子宮頸がんを引き起こすHPVのうち、欧米では16型と18型が主流の一方で、日本では52型と58型も高危険型であって18型は日本では自然治癒することが多い、という報告です。サーバリックスの添付文書に、16型・18型以外のHPV感染に起因する子宮頸がん及びその前駆病変の予防効果は確認されていないと明記されている以上、サーバリックスを推奨し小学生に集団接種する意義をとても見出すことはできません。

サーバリックスの日本国内での臨床試験は612例。そのうち99%に疼痛・88.2%に発赤・78.8%に腫脹・57.7%に疲労・45.3%に筋痛・37.9%に頭痛・24.7%に吐き気、嘔吐、下痢などの胃腸症状・20.3%に関節痛・5.7%に発疹・5.6%に発熱・2.6%に蕁麻疹との報告がありますが、死亡例やショック・アナフィラキシー様症状など重篤なものについては、海外で報告があるにもかかわらず、日本国内での治験ではみられなかったために、あえて「頻度不明」としています。

重篤な副作用を曖昧にして接種を推奨しようとするやり方は今に始まったことではありませんが、高度情報化社会をひた走る我が国で、新薬の承認過程や添付文書において、いつまでもこのような状況が看過されて良いはずがありません。サーバリックスの日本での承認を求めたグラクソ・スミスクラインは、昨年の新型インフルエンザワクチン騒ぎの際の輸入ワクチン製造2社のうちのひとつです。当時大騒ぎをして輸入したワクチンの大半が、未使用のまま使用期限を迎え破棄されています。輸入ワクチン製造2社グラクソ・スミスクラインとノバルティスは契約上解約を認めないと主張し、購入費用1,126億円のうち、解約できたのは257億円のみ。それでも解約がゼロではなかっただけましとは言え、昨年10月当時、サーバリックス承認前後は、グラクソと厚労省との交渉の真っ最中にあったと容易に推察できる背景があるのです。

承認はしたとしても、日本で危険型とされるHPVに対してまったく予防効果のないこのワクチンの接種を、あたかも子宮頸がん予防の決め手であるかのようにうたい推奨・集団接種することは、さすがに大問題です。保護者に対して、効果の詳細と副作用について十分に情報提供されているとは考えられず、高額な費用を自治体が全額負担することへの条件反射として、大半の保護者が女児への接種を希望しているにすぎないのだと思います。子宮頸がん予防ワクチン(世界で承認されているのはサーバリックスとガーダシルの2種類)は、半年の間に計3回の接種が必要で、日本での接種費用は合計4~6万円と大変高額です。

ところで、先行接種が進む全米で700万人以上が既に接種したとされる「ガーダシル」については、衝撃的な映像も含め、効果への疑問や有害事象への懸念の声が後を絶ちません。2009年のJAMA(The Journal of the American Medical Association)には、「有害事象報告制度に挙げられた12,424件のうち、93.8%は失神・局所症状・めまい・吐き気・頭痛・過敏性反応・じんましん等の軽度なものだが、6.2%にあたる772件は重篤。そのうちの32件(全体の0.25%)は死亡例。」との報告がなされました。韓国でも半年間で40件の異常反応が申告され、うち2件は意識消失(5%)という重篤なものでした(中央日報2007.7)。インドでもワクチンの有用性と受容性を調査する研究プログラム過程で、120人中4人が死亡(3.3%)、その他重大な異常症状が発生したため、インド医療研究評議会(The Indian Council of Medical Research)は急遽、このプログラムの停止を命じました(2010.4)。

重篤な有害事象はオーストラリアでも報告されていますが、ワクチン接種によるベネフィットのほうがリスクを上回るとの見解をCDC(米国疾病対策センター)は示しています。しかし、ガーダシルに疑問を持つ医師は多く、実際には米国での接種率はそれほど高くはありません。CNNによると、2007年の接種率は13-17歳で25%、地域によっては11-12歳では15%程度にとどまっています。

世界に配信されているガーダシルにより将来を奪われた16歳の少女ガブリエル(ギャッピー)ちゃんの衝撃的な映像は、子宮頸がん予防ワクチンの意義をあらためて私たちに問うものです。ガーダシルとサーバリックスはまったく同じものではありませんが(ガーダシルは6型・11型・16型・18型のHPV感染予防に有効)、ガーダシルのデータは十二分に参考に値するものであり、子宮頸がん予防ワクチンの効果を添付文書にある通り正確に理解すれば、子宮頸がんの最善の予防策がワクチンではないことは明らかです。

CDC(米国疾病対策センター)が、ワクチン接種によるベネフィットのほうがリスクを上回るとの見解を示す一方で、FDAは、問題は持続性の感染であって大半のHPVが子宮頸がんと関連性のないことを認めています。HPVに感染しても多くの場合は、免疫力によってHPVが体内から排除され、HPV感染の大半は2年以内に自然消失します。約10%の人で感染が長期化(持続感染化)し、子宮頸癌への進行がみられます。HPVワクチンは、既にHPVに曝露している女性からHPVを除去するのに、全く役立たないことは、添付文書にある通り証明済みです。

従って、予防ワクチンは、HPVにまったく曝露していない性的活動未経験相当者および免疫力によってHPVが体内から排除された者でなければ接種する意味がなく、しかも予防効果の持続期間は確立していない、これらのことは問診で当然確認されるべき条件でなければなりません。更に、HPVキャリアである女性に接種した場合、持続感染を助長しかねず、前駆病変を進行させる危険性が生じることにもなるので要注意です。

サーバリックスも英国では死亡例が報告されていますし、何より日本の子宮頸がんに多い危険型のHPVに対して効果のない(しかも性的活動未経験相当者および免疫力によってHPVが体内から排除された者でなければ接種する意味がなく効果期間はわからない)ワクチンをあえて接種せずとも、性活動によって子宮頸がんが心配な方は、細胞診とHPV検査の併用による検診を怠らないことで十分対応できます。この方法でほぼ確実に前駆病変と子宮頸がんは発見することができ、外科的治療でほぼ100%完治します。集団接種は、少女をワクチン接種のリスクにさらすだけで、あらゆる可能性において大きなメリットを見出すことができません。自治体が高額な予算をつけて推奨するような話ではまったくないと思います。

厚労省は地方自治体を誤誘導しないよう正確な情報を適切に伝え、真に国民利益に資する行政に徹しなければなりません。子宮頸がんの予防には、何よりも節度ある性行動(コンドーム装着も含む)、そして定期的な検診以外、現段階では推奨できるものはありません。

一部の医療機関では、ガーダシルを個人輸入して接種しているようです。私たち消費者の賢い判断が常に求められます。国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センターが、ガーダシルに含まれる添加物「ポリソルベート80」には一定濃度以上で不妊傾向がみられるという実験結果を報告したことも申し添えます(2007.3)。

(参考)「子宮頸がん予防ワクチン」への疑問:重大な副作用

▼あとがき

女子のいるご家庭ではこのような副作用があるとちょっと簡単には予防接種を受けさせることは考えてしまうと思います。本当に安全なのか。本当にこれで予防ができるのか。子宮頸がんを予防できても他の病気にかかってしまうようでは本末転倒です。しっかりと国をあげてこの問題に取り組んで欲しいと思います。何か利権や癒着の匂いを感じるのは私だけでしょうか?。

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