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中国からの飛来が懸念される大気汚染源の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」について このブログ でも記事を書いておりますが、改めてここにメモしておきます。
粒子状物質（りゅうしじょうぶっしつ、Particulate Matter, PM, Particulates）とは、一般的にはマイクロメートル (μm) の大きさの固体や液体の微粒子のことをいう。主に燃焼による煤塵、黄砂のような飛散土壌、海塩粒子、工場や建設現場で生じる粉塵等などからなる。これらを大気汚染物質として扱うときに用いる用語。引用元粒子状物質
これだけの大気汚染物質が中国から偏西風に乗ってやってくるのですからたまった者ではありません。長期間の間にPM2.5が日本に降り注ぐことになったら日本人の健康被害は多くでることは間違えありません。アレルギー体質の人は要注意です。外出時には最低限マスクは着用しましょう。もちろん超微粒子ですから普通のマスクでは対応はできない可能性が高いですがやらないよりはましです。pm2.5対策のマスクは、高機能マスクでないとだめです。
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▼ＰＭ２．５:高濃度で外出自粛…環境省、指針作成へ
中国からの飛来が懸念される大気汚染源の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」について、環境省は１８日、大気中濃度の測定局を整備する自治体に、新たな財政支援を検討することを明らかにした。また、一定濃度を上回った場合に住民に外出などを自粛するよう注意喚起する暫定指針を今月中に策定する。３〜４月には、ＰＭ２．５が黄砂に付着して運ばれる恐れがあり、全国的な観測網を強化する。【比嘉洋】
◇黄砂に付着、飛来増加も
環境省は、０９年にＰＭ２．５の環境基準を策定し、１０〜１２年度の３カ年で一定の人口や面積ごとに測定局を全国で１３００カ所配備する計画を立てた。しかし、現状は約６００局にとどまっている。設置は自治体に委ねられており、費用は自由に使い道を定められる地方交付金によって賄われているため、財政難に苦しむ自治体が測定局の整備を後回しにしてきた。同省によると、観測機器を１台設置するのに約５００万円かかるという。
環境省はこの日、ＰＭ２．５への対応について自治体と情報共有するため各都道府県や政令市など約１３０自治体が参加する連絡会を初めて開催。測定局の整備について「費用は既に地方交付金で手当てされているので、予算化に努めてほしい」と強調したうえで、整備を急ぐため財政支援措置を検討する考えを示した。
また同日、暫定指針策定に向けた専門家会合も開かれた。ＰＭ２・５の環境基準は、人の健康保護を目安として定められているが、超えた場合の対応策はない。暫定指針は、各自治体が自主的に外出自粛などの注意喚起を呼びかけるための判断基準となる。ただし、光化学スモッグのように法律に基づいて外出自粛を求める注意報とは異なる。
会合では判断基準について、速やかに対応できるよう１時間ごとの測定値を使うべきだとの意見が大勢を占めた。さらに、心臓や肺に疾患があり、大気汚染の影響を受けやすい人に配慮するなどの案も出た。
すでに、自治体からは「行政が注意喚起すると、運動会中止のように過敏に受け取られることが多い。科学的知見に基づいて作ってほしい」（北九州市）などの要望が寄せられている。毎日新聞
▼あとがき
日本と中国は尖閣諸島問題で軍事衝突の可能性が否定できないくらい緊張感が高まっている関係となっておりますが、すでに大気汚染で日本を攻撃していると言っても過言ではないくらい深刻な問題になってきています。どうにかならないものでしょうかね。花粉症だけでもやっかいなのに、マスクをして外出するのも毎回大変ですよね。どうしたものだか。とにかく自分の健康は自分で守るより他ありません。
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